25日移動平均線を上回る銘柄の比率 3月22日現在
株価が25日移動平均を上回っている企業の割合です。極な局面を判断するのに使えるかなと思っている指標です。 3月に入って急落した後、直近だと5割超えて推移しています。
ついでに、自分としては勝率のいい時価総額上位6分位の企業群のうち、25日線からの剥離率上位10銘柄。
相場の過熱感を把握する
昨年から全体の過熱感をなんとなく把握しておくのにどの指標がいいかなと色々模索しています。
米株でいうとCNNのFear & Greed Index。知名度高い騰落レシオで、有名どころではストックブレーンさんのここにアクセスしている人も多いと思います。 nikkei225jp.com money.cnn.com
証券会社が提供している騰落レシオの数字は1部採用銘柄の騰落レシオであって、もっと詳しく、例えば時価総額別でみたり、日本の株式市場に上場している全銘柄をカバーしているデータはなかなかないのが現状です。なので個人的には手元にあるKabu+のデータを分割調整し、これを使い回して計算しています。
もう一つ見ているのが25日移動平均を上回っている銘柄の割合です。
詳しくバックテストなど計算していないのですが、去年1月以降だけをみるとこの割合が10%以下で買い、65%以上から売りであれば大体利益出せた感じがします笑。
直近で言うと特に昨年の12月25日。時価総額上位10%で25日移動平均線を上回っている銘柄はわずか0.27%でした。
振り返ればなんとでも言えるわけですが、12/25には本当に隠の極でした。ここで買えた人にとってはある意味サンタのプレゼントだったかもしれません。
中国からのインバウンド消費
景気ウォッチャー調査のコメントをよく見ていると、昨年秋ごろからバイヤーの購入についての下記のようなコメントが見受けられます。
来年に中国で施行される予定の税金対策により、バイヤーによる購入が減少する可能性がある。また、順調なのは化粧品などの限られた商材であり、アパレルは苦戦している。特に、大手アパレルメーカーの決算が悪化する可能性が高く、ショップやブランドの改廃、商品の生産減少、投資の抑制などにつながるため、景気は悪化する。（百貨店 売場主任 近畿 2018-12-10 ）
このコメントは12月分なので調査自体は11月中旬〜12月上旬にかけて行われたと推測されます。
中国で施行される〜の下りは中国電子商取引法の事です。
中国電子商取引法は来年1月に施行。代理購入者業界に大打撃 | チャイトピ！
リンク先の記事にも言及されていますが、バイヤーの購入がどれだけ減るか注目です。
数値は観光庁が訪日外国人の消費支出統計を取っているので、ここで確認できると思います。
訪日外国人消費動向調査 | 統計情報 | 統計情報・白書 | 観光庁
こちらは速報性で劣るので、小売の月次を見る方がいいかもしれません。ドンキHDが月次の売上速報を翌月10日前後に出してます。
https://www.release.tdnet.info/inbs/140120190110458390.pdf
小売企業レベルでみると、バイヤー購入減少で減るかもしれない売上分はどうなるかというと、もし需要が変わらなければ越境ECの売上増などに現れてくるのではないでしょうか。
インバウンド消費 x 小売株で投資しているなら対象企業が天猫などでモールを出しているか、チェックするポイントだと思います。
ウォッチ銘柄メモ - 勝ち馬に乗る
四季報やMonexなどのスクリーニングツールを使ってファンダが良さそうな銘柄群をYahooFinanceにまとめて管理しています。 かれこれ過去６年分くらい溜まってまして先日数えたら1000を超えていました。全上場企業が3400くらいあるはずなので、1/3くらいになりそうな勢いです。
あくまで、調べた時点、スクリーニングに引っかかった時点で加えたものなので、今は市場の厳しい評価を受けているRIZAPなども含まれていました。
実証研究によれば、過去３〜１２ヶ月の高い（低い）株価パフォーマンスに基づいて構築されたポートフォリオは、その後の３〜１２ヶ月においても同じような高い（低い）パフォーマンスを上げる傾向があるという、モメンタム効果が知られています。
10月始めから全体的に続いている下落トレンドの中でどういう銘柄が高いパフォーマンスを出しているか、モメンタム戦略を考える上で何かしらのヒントになるのではないかと思っています。
そこで、10/1~11/22までの騰落率でTOP15を出してみたところ、こんな感じになりました。 自分の1000くらいあるウォッチ銘柄プールから抽出したものです。
| コード | 10/1~11/22の騰落率 | 名前 | 業種 |
|---|---|---|---|
| 2164 | 71.39 | 地域新聞社 | サービス業 |
| 6046 | 58.77 | リンクバル | サービス業 |
| 3541 | 56.63 | 農業総合研究所 | 卸売業 |
| 6161 | 48.82 | エスティック | 機械 |
| 4735 | 43.46 | 京進 | サービス業 |
| 6047 | 42.81 | Ｇｕｎｏｓｙ | サービス業 |
| 8111 | 40.86 | ゴールドウイン | 繊維製品 |
| 6276 | 40.63 | ナビタス | 機械 |
| 4924 | 40.26 | シーズ・ホールディングス | 化学 |
| 4235 | 34.62 | ウルトラファブリックス・ホールディングス | 化学 |
| 9698 | 33.43 | クレオ | 情報・通信業 |
| 2120 | 32.65 | ＬＩＦＵＬＬ | サービス業 |
| 7725 | 29.83 | インターアクション | 精密機器 |
| 7550 | 26.77 | ゼンショーホールディングス | 小売業 |
| 3646 | 24.28 | 駅探 | 情報・通信業 |
リンクバルは街コンの運営企業。同業他社もマッチングアプリなどの台頭もありますが、リアルなイベントに参加する人は変わらず存在するし、 参加者の増加がPLにプラスのインパクトを与える構造が続いているとみてます。結婚しそうな層の雇用が安定し、所得が上がっているのが追い風になると思います。
LIFULLは決算発表後上向きのトレンドが継続しています。Mitula社の連結による上方修正が材料になりそうですが、スケジュール的には来年１月に連結開始、詳細がわかり次第業績予想の修正を行うとしています。 中期的には不動産アグリゲーションのトラフィックのシェアが高まり、マージンの高いトランザクションに応じた課金が増えていくことでPLインパクトが出て来るのではないかと期待しています。 https://lifull.com/wp-content/uploads/2018/10/summary_20181023.pdf
- 作者: ゲイリー・アントナッチ
- 出版社/メーカー: パンローリング株式会社
- メディア: Kindle版
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配当、安定的なキャッシュフロー、リーズナブルなPER
Hodges CapitalのEric Marshall氏がNightly Business Reportに出演して自身のマーケットビューを語っています。
同氏が注目しているのはQuality Stockです。昨年来見られた高い成長とそれに伴うモメンタムが強く出ているセクターからクオリティとバリューへの転換に注目したいと言います。
具体的な銘柄では
- Fedex (FDX)
- Agco (AGCO)
- Nordstrom (JWN)
- Cinemark (CNK)
上から順に運輸、農機、小売、映画館です。これらはマーケットの中でも退屈で忘れられたエリアだと言います。同氏が強調していたのは配当、安定的なキャッシュフロー、リーズナブルなPER。
最近のマーケット関係のニュースサイトのヘッドラインを読んでると、貿易摩擦、連銀の利上げ、ヨーロッパと中国の減速、イタリアの財政とUKのBrexit、コモディティの下落（銅、アルミニウム、亜鉛、木材）、サイクルの最終局面だ何だと、本当に言い出したらきりがない状態ですが、配当、安定的なキャッシュフロー、リーズナブルなPER、これらがダウンサイドからポートフォリオを守る要素なのはいつの時代も変わらないことだと思います。
次のリセッション
次のリセッションがいつ来るか。わかったら苦労せんがな、と言いたくなりそうですが、こんな記事を見つけました。
The Next U.S. Recession Is Moving Further Away https://www.bloomberg.com/news/articles/2018-10-05/the-next-u-s-recession-is-moving-further-away
このBloombergのモデルは
- 米国債金利
- SP500
- ドルインデックス
- WTI原油価格
を使って次のリセッションがいつ来るか予測しています。
それぞれの線は次のリセッションが何ヶ月後に起こるかという可能性を示しています。
例えば黒の(0-12months)だと8月中旬ごろにピークをつけて、その後下落に転じています。向こう一年は景気後退は起きなさそうだという解釈です。
よく読むと記事の公開日は先月6日で時間軸が10月で終わっているので、先月の値動きは反映されてないと思われます。
25日移動平均を上回る銘柄の比率を見てみる
8月の記事ですが、だいたいの相場の過熱感をみる目安として東証1部の銘柄で、株価が過去1カ月の平均値である25日移動平均を上回る比率を示したグラフが日経に載ってました。
手元に分析できる株価データも揃っているので、似たようなグラフを作成してみました。
下記のグラフは全上場企業を対象にしています。
比較対象の指数として、TOPIXを選びました。TOPIXは東証一部市場に上場している全企業の浮動株ベースの時価総額加重型で算出される株価指数なので、本当は市場ごとの指数と各市場に上場している企業の比較にしたいのですが、サクッと入手しやすいTOPIXにしています。
グラフをみていると、今年2月と7月の下落の際は、だいたい25日移動平均を上回る銘柄の比率が15%以下だったことがわかります。その後、TOPIXは反発しています。
26日時点では今年最低の6.2%です。
これはもう「隠の極」水準と言ってもいいのではと思ったのですが、「もうはまだなり」という格言もあるので....。
ちなみに全上場企業を時価総額順に並べて10のグループに分けて、その時価総額最上位グループに入る企業の中で、10月26日終値が25日移動平均を上回っている上位10社は以下の通りです。
| コード | 会社名 |
|---|---|
| 3291 | 飯田グループホールディングス |
| 6701 | 日本電気 |
| 7532 | ドンキホーテホールディングス |
| 8028 | ユニー・ファミリーマートホールディングス |
| 8282 | ケーズホールディングス |
| 8410 | セブン銀行 |
| 8905 | イオンモール |
| 8933 | エヌ・ティ・ティ都市開発 |
| 9142 | 九州旅客鉄道 |
| 9501 | 東京電力ホールディングス |
ディフェンシブ系が入るのは納得いきますが、NECが意外でした。IoTやセキュリティ関連の需要が堅調だからでしょうか。
